古川　文隆氏
財団法人日本ウエルネス協会専務理事

1948年生まれ。71年日本大学法学部卒業。73年（株）システム プロデュース インク代表取締役。81年アメリカで人気のあったエアロビクスを日本に持ち込み日本エアロビックフィットネス協会を設立し、82年雑誌「FIT」を創刊。86年から?日本ウエルネス協会事務局長を兼務。理事、常務理事を経て92年から専務理事。著書に「ウエルネスライフのすすめ」など。

　皆さんに質問をさせていただきたい。第一番目、今朝美味しく朝ご飯を食べれた方。2つ目、日常的に体を動かすことが好きだという方。3番目、自分は趣味を持っているという方。4番目、何でも相談できる友人、仲間を持っているという方。ボランティア活動をやっているという方は？　大体ここで手の挙がり方が落ちます。自分は健康であると思われている方は？　最後、自分は年齢より若く見えるという方は？　今私が質問したことは、1999年の6月にヨーロッパで行われたヘルスプロモーション学会という世界の健康問題を考える会議で出された「生きがいのある老後の条件」の、5つのキーワードを基にしている。その1つは自分自身のライフワークを持って生涯現役を目指そうということ。2つ目は趣味を持つこと。3番目は豊かな人間関係、ネットワークを持つこと。4番目は社会における自分の役割を持つこと。5番目は経済的、時間的なゆとりを持つことである。一方、いま日本の社会が抱えている問題のキーワードも同じように5つある。平均寿命、疾病構造の変化、高齢化、出生率、社会保障給付だ。
　私は7つの質問をしたが、実は1番最後の2つの質問が21世紀の健康づくりにとっては大変大事な視点だった。年齢より若く見えるか、あなたは健康かという質問は、平成12年に当時の厚生省が向こう10年間の国民の健康づくりの在り方を示した「健康日本21」のベースになった、アメリカの「ヘルシーピープル2000」という考え方に基づく。アメリカの疫学学会が40−50代を対象に自分のことを健康だと思う人、まあまあ健康だと思う人、あまり健康じゃないと思う人の3つに分け10年間追跡調査をし、自分は健康と前向きに考えている人ほど生き生きと人生をエンジョイしていること、つまり疾病や障害の有無、老化ということでは健康は決定付けられないという医学的なデータを発表した。アメリカの健康づくりの在り方はこれをベースに大きく変わっている。
　改めてもう1つ皆さん方に質問をさせていただきたい。『五体不満足』という本を書いた乙武洋匡さんという青年がいる。彼は健康か、不健康か。健康だと思う方？　私もそう思う。私ども日本ウエルネス協会は厚生労働省の健康局生活習慣病対策室の所管の財団である。こういう言い方をしていいかどうか迷う部分もあるが言わば20世紀型の健康づくりと、21世紀型の新しい健康観、新しい健康づくりがあるということを、まず皆さんにご理解いただきたい。従来型の健康づくりとは、無病息災という言葉があるように病気に相対した言葉としての健康であり、病気の予防として健康を捉えていた。それを客観的健康観と言う。つまり数値で見えて基準より上か下か、病気であるかないか、これが従来型の健康観である。一方、21世紀型の健康観は、これは主観的健康観を高める運動だ。病気や障害があるとかないとかで判断する時代ではない。健康が人生の目的ではなく、健康は前向きに生きがいを持って自分の人生の目的を達成するための、あくまでも手段なのだ。
　少子高齢化というが、昭和10年当時は定年後せいぜい生きても3−5年で、昭和25年では10年から12、3年。それが平成4年のデータでは定年後20−30年となった。この20−30年間にどういう生き方をしていくかを考えなければいけない時代であり、定年後のライフスタイルを自分なりにどう構築していくかがこれからの高齢化社会の大きなポイントだ。ちょうどことしはアメリカの黒船が日本に来て150年経つそうだが、同じようにこの少子高齢社会というのも経験のしたことのない内なる襲来である。少子高齢化社会で考えなければいけないことは、世代間、地域間、価値観のアンバランスが生じるということ。また今、お母さんが赤ちゃんを産むのは平均で1人1．32人と言われるが、一昨年、日本医師会が発表したデータによると生まれてくる赤ちゃんの4人に1人はアレルギー体質だそう。日本のお母さんは1．32人しか産まないから、4人に1人いるアレルギー体質の女の子、男の子同士が成長して結婚する確率は高い。ということはその体質が余計増幅されるということで、医療費が下がることはない。つまり適正の医療費は覚悟していくべきで、その中で大切なのは主観的健康観をいかに高めるかである。

　これまでの健康づくりの在り方とは、○○以上してはいけません、○○以上しなさいと言っていた。これはある自治体が出した健康行動の目標のパンフレットだが、毎日30品目食べること、規則的な食事時間を維持すること、朝食をきちんと取ること、野菜を十分に取ること、乳製品・糖類・魚を中心とした高タンパク・低カロリー・高ビタミンを取ること、などとある。こんな生活できますか？　これが栄養学的、医学的、保健的に見て正しい目標であることには違いないが、個人の立場に当てはめて考えたとき、このような禁止とか抑制とか指導的な目標とかはあくまでも一般的な目標であって絶対的ではない。自分自身がどういう行動を起こすか、なのだ。ウエルネス的に言えば、多様な考え方、価値観、生活環境を持っている個人一人ひとりが、一般的な目標を理解することをベースに、自分の体の状態、年齢、置かれている状況などを考えて自分の目的に沿った目標を掲げ、自分が実現すべき可能な方法を選択することがこれからは大切なのだ。
　フィンランド症候群という話がある。フィンランドで禁酒、禁煙、禁欲を強いた500人となんの規制もしない500人に分け、10年間の追跡調査をした。結果、なんの規制もなかった500人の方が元気だったというデータが出たのである。つまりその人の自主的な行動力、実践力が自分自身の生活習慣、ライフスタイルに対し大きなインパクトがある。先週旭川で講演会をやった時、78歳のおばあさんがぱっと手を挙げて「私は毎日1日30品目食べています」と言うのでお聞きしたら、毎食食べる味噌汁の中に七味唐辛子を入れると答えられた。つまり七味唐辛子は7品目入っているので3食にかけたら3×7＝21だから、あと9品目食べればいいと言う。こんなことは健康づくりではない。
　これも「ヘルシーピープル2000」の医学的なデータだが、何が原因で死んだのかという調査をしたら遺伝で亡くなったのが10人中2人、社会的、環境的な要因が2人、救急医療を含めて医療の問題が原因なのが1人。残りの5人は実は生活習慣、ライフスタイルが原因で亡くなっていた。この結果、アメリカでは生活習慣を改善しようという運動が起こった。アメリカの健康づくりとまちづくりのキャッチフレーズはHealthy　People　In　Healthy　Community。個人の健康づくりは健康的なまちで生まれるという考え方だ。
　要するにこれからの健康づくりは、自分の責任の中で自分のライフサイクルに合った健康づくりのプログラムを自分で見出していく努力をすることだ。自立した意思が大事である。と同時にそれを支える市町村、コミュニティ、それを支える行政という共存共栄した力で、個人が自分の健康づくりに積極的に取り組めるようにモチベーションを与えて支援することが大事だ。今国では三位一体の改革と言っているが、健康づくりも三位一体で考えていかなければいけない。それは自分自身の意思で積極的に健康づくりに取り組む自助であると同時にコミュニティで支えてあげるという共助、それと行政による公助である。

　生活の適応能力を高めることがライフスタイルを改善させる大きなポイントである。先程の自治体のパンフレットじゃないが朝起きて、はいご飯食べなさい、運動しなさいだなんて、私たちは家畜じゃない。それより生活の適応能力を高める視点を持つことが大事だ。
　中国では死から生を見るというという生死観、人間の生のプロセスと、死に至るプロセスというのは裏表だという考え方がある。人間はおぎゃあとお母さんの産道を通って生まれた時に呼吸から始まるが、死ぬ時はその呼吸が絶えて死ぬ。死ぬ前は寝たきりだが、生まれたばかりの赤ちゃんもほとんど寝たきりだ。また、人間1分間に息をする呼吸の回数というのは18回。海岸の波は1分間に18回押し寄せている。人間のリズムと地球のリズムというのは一緒なのである。18を倍にすると36で、これは人間の平均の体温。つまり呼吸というリズムが熱のエネルギーに変化した数値だ。36を倍にすると72、それは人間1回息をすーはーする間に心臓は4回鼓動を打つ、1分間の人間の鼓動の回数。72を倍にすると144、これは人間の平均の血圧の計数だ。
　私は平成6年、当時の厚生省が休養指針をつくった時に策定委員として参画したが、その中でそういう話をした。確かに運動、栄養、休養という3原則は生活の適応能力を高めるために大事かもしれないが、呼吸や咀嚼や人間の姿勢であるといった、生活の適応能力を高めるためのモチベーションを与えるような指針をつくろうとした。1日30分間自分の人生を振り返る時間を持ちましょう、深呼吸を取り入れましょうといいった具合だ。今年度からは快適な睡眠の指針12カ条なんていうのが出たが、言わばそうした自分なりの健康づくりの方法を考え見つけ出していくことが、退職後の時間が長いこれからの時代、自分自身でいかにライフデザインしていくか考える上で大切ではないかと思っている。

　ではなぜまちづくりなのか。厚生省は平成5年、健康文化都市構想というのを打ち上げた。これは健康文化という考え方と、豊かな暮らしができるまちの創造プランということでスタートした事業である。日本は南北に約3000キロと言われ1000キロごとに気候風土も違う。全国一律に同じ時期に、同じ施策を展開する、これほど無駄なことはない。その地域の特性を活かし理解してまちづくりを考えていくという視点が大事である。言わば地域におけるまちづくりの差別化戦略が、これからの時代大変大切なテーマになってくる。一昨年ドイツでクアオルトの学会に参加したが、まちづくりの委員会で一番最初に登場した気象学者が、私たちの住んでいるまちは春はこちらからこう太陽が出てこう沈む、夏は風がこう通る、というふうに自分たちのまちが1年間どういう気象条件で変化するかプレゼンテーションを始めた。日本ではそうしたまちづくりのプレゼンテーションは見たことがなかった。自分たちのまちの100年後を考えて今日の計画を立てようという議論にも驚いた。この2つのことはこれからのまちづくりを考える上で大変参考になった。
　日本は下駄の文化、西洋は靴の文化と言われている。私たち日本人はこれは下駄の文化の弊害でもあるが、自分の玄関に入って靴を脱いで家に1歩上がった所からが自分の生活空間である。だからその空間をものすごい綺麗にするが、ひとたび下駄を履いて表に出た瞬間、そこは自分の文化圏ではない。だからまちが汚れていても自分の領域と思えない。西洋のまちがなぜ綺麗なのか。まちを革靴で歩いて、その革靴で自分のベッドルームまで行く。だから自分の住んでいる空間領域と自分の地域というのは同じ文化圏であり、自分の家の中を綺麗にしようというのと、自分の住んでいる地域を綺麗にしようというのは同一の文化意識だ。これが1つのまちづくりの基本ではないかと西洋で学んだ。
　そうした視点からこれからのまちづくりを考えたときにポイントは7つある。まずは「双方向の情報提供」。行政と市民、また行政と企業がお互いに情報開示、情報交換をしていく。そして「地域資源の活用」。これは新しいネットワークづくりである。「住民参加」、これは地域活動の言わば原点で個人、地域、団体の持ち味を発揮していくことが住民参加のポイントだ。さらには「女性の活力」。女性の感性を大事にすべきで、女性が生き生きしているまちは必ず元気である。「広域連携」、これはパワーを倍増する源だ。「地域経済の活性化」、これは後程触れたい。そしてこれからは「総合力」、複合力、融合力である。たとえば農林水産業と製造業とサービス業を融合させて新しい産業を考えるというように、従来のジャンルを超えて新しいジャンルを構築し、新しい組み合わせ、新しい発想でビジネスをつくっていくことが、これからのまちづくりの大きなポイントになると思う。
　また、まちづくりには5つの「目」が必要である。1つは「外の目」。自分たちの地域が外からどう見られているか。また外部で経験を積んでいる専門家に参画してもらうという視点。2つ目は「内の目」。その地域に住んでいないと分からないことはたくさんある。3つ目は「鳥の目」。各市町村の首長さんの部屋に行くと、大体鳥瞰図が置いてある。空から見たときに私たちの住むまちはどうなっているか、分野間協力の目でもある。そして「虫の目」、これは各団体や連合会、企業など自分の所属する所から見る視点が大事である。最後、一番大事なのは「心の目」。このまちに住んでよかったというこのまち意識。このまちに対する愛着心、執着心というもの、心の目でこのまちを見ていく。
　いいイメージの都市というのは、そのまちの財産なのだ。行ってみたい、また住んでよかったと思えるまちを皆さん方でつくっていくことが大事。だから市民と共同してこのまちをつくっていこうというプランづくりが大切なポイントになってくる。

　この6月、経済産業省サービス産業課が健康サービス産業モデル都市構想を発表した。行政用語として初めてウエルネスコミュニティの創出を言ったのは経済産業省で、来年度以降健康サービス産業を具体的に展開する市町村をサポートする考え方を示した。私は従来からウエルネス産業の創出を訴えてきた。それは3Kプラスワンがテーマで、3Kは観光、交流、健康、プラスワンは生きがいだ。今21世紀を迎え主観的健康観を高めることが大きな課題。医科学的なことを無視しろということではなく、それもベースとして大事だがより楽しく、より明るく、より美しくと健康保養を考えていく必要があるのでは、と私は思っている。ではまちづくりに重要な地域経済活性化のポイントは何か。まずは優良な民間企業の輩出。そして産官学のコラボレーション。それからエモーショナルリレーションシップ。自分の旅館だけが儲かればいいという考え方ではなく、自分たちの地域をよくしようというのが大事。さらには人材育成。人材とは保健医療福祉の従事者を言うのではなく、もっと楽しさとか明るさとか、人生の達人であるとか山登りのうまい人、習字のうまい人でもいい。要はいかに人材のラインナップを揃えるだ。上杉鷹山は「民富まずして、藩潤わず」と言った。住民の充実感がなければその市町村は発展しない。
　今なぜウエルネスなのか。もともとこの考え方はアメリカで1960年代後半、GNPに占める医療費の割合が5％を超えた時に起こった運動で、自分の健康は自分で守っていこうという自分健康学のすすめであり、illness（病気）に対するヘルスではなくてより総合的な健康観として出された考え方である。日本ウエルネス協会は85年に発足したが、日本のGNPに対する医療費が5％を超えたのは82年だった。ウエルネスとは病気や障害の有無にかかわらず、生きがいとか尊厳とか人間的見地から健康を考えていこうという視点である。医学的な意味での健康だけではなくて社会的、人間的、精神的、倫理的な健康観であり、WHOもスピリチュアルという言葉を健康の定義の中に入れようとしているがそうした広い意味での健康観である。個人においてQOL（quality　of　life）を、同じように社会においてQOC（quality　of　community）、コミュニティーの質を高めることを同時並行で進めるのがウエルネス運動である。
　健康とはコミュニティ、地場産業の育成を含めた自分たちの地域における経済の繁栄性、地域を取り巻く環境との共生の上に成り立ったそのベクトル上に存在すると私たちは考えている。このウエルネスの考えをベースにしたまちづくりのモデルがこのまま静岡県に、また伊東の地区に当てはまるかどうかは次の議論を待たなければならないが、私はウエルネスポリス構想をいろんな市町村で提案させていただいている。ポリスというのは住民、行政、地権者、企業、学識者の頭文字を取っていて、この5つが1つの構想に向かって取り組むことが大事だ。ポリス構想の中では12のテーマを設定している。県下一律で同じプログラムを展開するのもやり方かもしれないが、この地域は健康経済型が適しているんではないか、あるいは快適環境型か、人間尊重型か、などと見極めながらまちづくりに取り組むことが大切かと思う。大事なのは人々が健やかに暮らすこと。楽しみとかふれあいとか癒しを感じること。また学習する、体験すること。そこに住んでいる人たちが自分の能力を活かし、そこで物を生み出すことができること。これがこれからのまちづくりの大きなテーマではないかと思っている。

　最後にアメリカのハーバード大学の公衆衛生の権威のメイアーという学者が発表した「亭主を早死にさせる10カ条」を皆さん方にお教えしたい。もし日常的に奥さんからこういう仕打ちを受けていたら、女房は俺を早死にさせようと思っているんだなと思ってチェンジングライフスタイルを考えていただきたい。1つ、夫を大いに太らせる。2つ目、酒をどんどん飲ませる。3番目、いつもじっと座らせておく。4番目、脂っこい料理に慣れさせる。5番目、塩っ辛い料理をバンバン食べさせる。6番目、砂糖をたくさん入れたコーヒーをガブガブ飲ませる。7番目、タバコをバンバン吸わせる。8番目、夜更かしをさせて寝かさない。9番目、休暇旅行に行かせない。最後10番目、終始文句を言っていじめ抜く。この10カ条を日常的に亭主に過大に課すと亭主は早死にするそうである。賢明な皆さん方だからこれはパラドクスだとご理解いただけると思う。
　中国では「体健心康福禄永昌」という言葉がある。漢字には大変イメージのインパクトがあって、私はこれがウエルネスライフの1つのモデルだと考えた。健康は人生の目的ではなく、自分の人生の目的を達成するための手段。ここを履き違えて健康が目的化したら、ウエルネス産業は発展しない。観光、温泉を使った従来型の健康保養地構想に新しい切り口、新しい視点での捉え方をして、この産業化に取り組んでいかなければならない。
　長く生きることが大事ではない。人生の目的を達成するために健康を考え自分なりの健康づくりを考えていくことが大事である。その集積の上にまちづくりがあり、地方分権という民主主義の原点もそこにある。何も国から権限とお金が下りることが地方分権ではない。生活のような我々の身近な所できちんとしたチェック機能を及ぼすことの方が大切だ。そういう視点でもう1度個人の健康づくりを、私たちの住んでいるまちを、行政との在り方を考えることが、我々が提唱しているウエルネスという見方なのである。今は従来の常識、従来の価値観というものを転換する時期。健康づくりに関してもそう、まちづくりもそうなのである。新しい健康観の確立、自分自身の強い意志の確立ということがこれからの健康づくりとまちづくり、21世紀のウエルネスということにとって大変大切であるとご理解いただいた上で、私の講演を終わらせていただく。